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大量監視社会―マス・サーベイランス 誰が情報を司るのか

監視システムをめぐって国と企業の間でいかがわしい金と思惑が渦巻いているということはよくわかった。
しかしそれに抵抗する根拠が「プライバシー」だけでは、もはや太刀打ちできないような気がする。
監視の恐怖を煽るよりも、監視カメラがどれだけテロ対策に役立っているのかとか、チップ入りのパスポートのデータがどれだけ簡単に解読されてしまうか、といった具体的な問題を検証して、それらの技術が膨大な費用に見合うものではないということを訴えたほうが近道だと思う。

未読だがフランスで同時期に出た以下の本はそういった方向のものであるようである。
http://www.amazon.fr/exec/obidos/ASIN/2916628290